ECとリアル店舗、もう対立構造ではない
数年前まで「ECに客を奪われる」という危機感が専門店業界には強くありました。実際、アパレルや雑貨の専門店では、店頭で商品を見てネットで安く買う「ショールーミング」に頭を悩ませた経営者も多いはずです。
ただ最近は、この対立構造自体が古くなってきた印象があります。**OMO(Online Merges with Offline)**という言葉を聞く機会が増えましたが、要はネットと店舗を分けて考えず、顧客にとって一つの購買体験として設計し直そうという発想です。在庫をネットと店舗で共有し、店頭で在庫がなければその場でスマホから注文できる仕組みなどは、すでに一部の専門店チェーンで導入が進んでいます。
「ショールーミング」を逆手に取る発想
面白いのは、かつて敵視されていたショールーミング行動を、むしろ前提として店舗を設計し直す動きです。ある雑貨専門店では、店舗を「体験の場」と割り切り、在庫を最小限にして接客とディスプレイに特化したところ、客単価は下がらずリピート率が上がったという話を聞いたことがあります。
もちろんこれは業態や商材によって向き不向きがあります。即時性が求められる食品や消耗品の専門店では、同じ戦略は通用しにくいでしょう。大事なのは「うちの客はどこで何を求めているか」を店舗側がもう一度棚卸しすることだと感じます。
店舗スタッフに求められる新しい役割
OMOが進むと、店舗スタッフの仕事も変わります。レジ対応や在庫出しといった作業はシステムに任せられる部分が増え、代わりに「この店でしか聞けない説明をしてくれる人」としての価値が問われるようになります。
実際、ある専門店では、スタッフがオンライン接客(ビデオ通話での商品説明)も担当するようになり、店頭に来られない遠方の顧客にも対応しているそうです。これは人手不足の中で一人のスタッフがカバーできる範囲を広げる工夫でもあります。
一方で、こうした変化にすべてのスタッフがすぐ適応できるわけではなく、教育コストや役割の再定義が追いついていない現場も少なくないというのが実感です。
まとめにかえて
OMOは便利な言葉ですが、結局のところ「店舗が何のために存在するか」を問い直す作業そのものだと思います。あなたの店、あるいはあなたが関わる業態なら、店舗にしか出せない価値はどこにあるでしょうか。一度、棚卸ししてみる価値はありそうです。